クルマにかかる費用とは？諸費用や維持費を抑えるコツをプロが伝授！

クルマを所有しようと考えたとき、「どれくらいの費用がかかるんだろう？」と心配される方は少なくありません。

実際、クルマは車両本体だけ購入すればいいという訳ではなく、購入時には自動車を登録したり、税金を納めたり、保険に加入するために様々な費用が発生します。

また、購入後もガソリン代やメンテナンス代など、維持するために必要な費用もあるため、ご自身の収入を加味した維持費の計算をしないと、クルマを直ぐに手放すことになってしまい兼ねません。

今回は、元ディーラーセールスの私が、一般的にクルマを維持するために必要な費用について解説していきます。

新車購入に必要な費用

ディーラーで新車を購入する場合、通常カタログには車両本体価格以外は記載されていないため、その他付属品や諸費用を知るためには見積り上で試算してもらう必要があります。

後に内訳をご案内しますが、購入諸費用がおよそ40万円、月々の維持費は3万円程度必要になります。

車両代

カタログや価格表に記載されている「車両本体価格」です。

グレードやメーカーオプションにより、カタログ記載されている価格と支払い額が異なる場合があります。

付属品(ディーラーオプション)

オプションカタログ記載の用品代です。

ナビなどのオーディオ類やマット・バイザー等、用品を装着する際は必要になります。

延長保証サービス

自家用車の場合、メーカーの一般保証は3年となります。

初回車検後に一般保証が切れるため、3年後の初回車検後から2年間一般保証を延長するサービスです。

各メーカーごとに料金設定は異なりますが、平均して1.8万円位の費用になります。

メンテナンスパック

新車の場合、無料点検は1ヶ月点検、6ヶ月点検の2回のみとなります。

メンテナンスパックは各ディーラーが推奨する6ヶ月毎の点検をパッケージングで販売しており、単体で点検を実施するよりも安い金額設定となっております。

車検の基本整備もパッケージングしている場合が多く、期間や内容によって料金が変わる仕組みになっています。

一般的に3年後の初回車検までのパッケージング販売が多く、10万円前後の料金設定となっています。

法定費用(税金・保険)

自動車を登録する場合、法律で定められた税金を支払う必要があります。

※法定費用は車種やグレード、登録月などにより料金が異なるため、ここでは一般的に多いとされる排気量2.0ℓの自家用車で計算しています。

自動車税

自動車税はクルマの排気量に応じて課税され、毎年4月1日時点でのクルマの所有者に納税義務が発生します。
(※割賦販売による所有権留保の場合は使用者)

4月以降は月割りで年度分の支払いが必要になります。

軽自動車税の場合は、自動車税とは税の徴収箇所が異なるため月割り制度はありません。

例：排気量1.5ℓ超～2.0ℓ以下で、39,500円/年

環境性能割

クルマの燃費性能に応じて、取得時に課税される税金です。

基本的に取得時のみに課税される税金の為、都度支払う必要はありません。

クルマの燃費性能や軽減措置により税額は異なります。

例：一般的に2.0ℓの自家用車で8万円位の税額が目安です。

重量税

車両の重量に応じて課税される税金です。

車両重量や優遇措置により税額が変わるため、同一車両でもグレードによって税額は異なります。

重量税も自動車税同様に年ごとに課税されますが、支払い自体は車検期間に合わせて、新車購入時に3年分、車検時に2年分まとめて支払う事が一般的です。

例：車両重量1.5ｔ超～2.0ｔの新車登録車両でエコカー減税無しの場合、49,200円になります。

自賠責保険

被害者救済を目的とした保険であり、自動車を公道で使用する場合は全ての車両に加入義務が発生します。

新車登録時に37ヶ月で加入して、車検時に24ヶ月で更新するため、年度ごとの支払いは発生しません。

例：自家用乗用車37ヶ月で27,770円になります。(※沖縄・離島などの一部地域では保険料が異なります)

リサイクル料金

リサイクル料金は自動車を廃車する際に必要な料金で、新車登録時に預託金として支払う必要があります。

一度支払ってしまえば、その車に乗っている限り支払い義務は発生しません。

例：車種ごとに料金は異なり、一般的に6,000円～18,000円位の料金になります。

ディーラー手数料

ディーラー手数料とは、登録などの手続き業務をディーラーに代行してもらうために必要な費用です。

料金設定は各ディーラーにより異なりますが、車種ごとの区別はなく、登録車・軽自動車の2種類で分けてあることが一般的です。

※県外登録(越境登録)・事業用登録など異なる登録手続きは、料金設定が通常とは異なります。

登録手続代行費用 or (OSS申請代行費用)

購入した自動車の名義を登録するために、税・手数料の納付など手続きをディーラーが代行して行うための費用です。

OSS(ワンストップサービス)申請代行費用はこれらの手続きを、オンラインで一括して行うことが出来る国土交通省のサービスを利用した自動車登録を行うための代行費用です。

登録車の場合、OSS申請代行費用は4万円前後になる事が一般的です。OSS以外の登録では、登録手続代行費用は2万円前後となり、別途車庫証明手続代行費用として2万円位の費用が加わるため、どちらも4万円前後の費用が必要になります。

一般的に4万円位の相場です。

希望ナンバー代行費用

希望ナンバーを取得するための手続きを、ディーラーに代行してもらう費用です。

一般的に1万円前後が相場です。

下取り手続き代行費用

下取りがある場合、査定を行ったり、下取車の所有権を外す手続きをディーラーが代行する費用です。

但し、下取車の名義が、ご自身の場合は不要になる場合があります。

一般的に査定料が8千円位で、手続代行費用が5千円位です。

納車費用

購入車両を納車してもらうための費用です。

内容はディーラーにより異なりますが、自宅まで配車する費用として挙げていることが多く、中にはガソリン代や洗車・クリーニング費用として挙げているディーラーもあります。

一般的に1万円前後が相場です。

購入後に必要な費用

新車購入で車両代以外の費用を上記で解説しましたが、クルマに乗るためには購入後も必要な費用があります。

※購入後の維持費は、車種や燃費性能など様々な条件により料金が異なるため、ここでは一般的に多いとされる排気量2.0ℓの自家用車で計算しています。

ガソリン代

自家用自動車の年間平均走行距離が1万㎞だと言われています。

平均燃費を15㎞/ℓで計算すると、ガソリンは年間約670ℓ必要になります。

168.2円/ℓ(2023/1/20調査価格)で計算すると、年間112,560円となり月間9,380円必要になります

任意保険

自動車に乗る上で必要な自賠責保険がありますが、補償の足りない部分を補う役割として任意保険があります。

また、自賠責保険は「被害者救済」を目的としているため、補償される範囲は対人事故のみとなります。

自身のケガやクルマの損傷にも対応できる任意保険には必ず加入しておきましょう。

任意保険は等級や免許証の色、車両クラスや付帯内容により金額が大きく異なりますが、車両保険を付帯した一般的な平均費用は年間10万円前後となり月間8,300円位になります。

自動車税

排気量別に年税額は異なります。

例として挙げると2.0ℓの自家用自動車の年税額が39,500円になるため、月換算すると3,300円/月になります。

メンテナンス費用

自動車を公道で使用する場合、法的に定められている定期点検や車検を必ず受けなければなりません。

定期点検は12ヶ月毎(車検時も含める)、車検は24ヶ月毎(初回36ヶ月)となり、1年に1回は指定整備工場での整備が必要になります。

また、自動車に安全に乗るためにも消耗部品や油脂類の定期的な交換は欠かせません。

2.0ℓの自家用自動車での一般的な相場が、定期点検15,000円位、車検135,000円位(法定費用含む)となります。付け加えて、年2回オイル交換を1回5,000円位として計算すると、24ヶ月で合わせて170,000円位になります。

月換算すると7,000円位の費用となります。

駐車場代

自動車を保管するための場所として、駐車場を準備しなければなりません。

自宅に駐車できるスペースが用意できる方であれば駐車場代はかかりませんが、スペースが確保できない方は別に駐車場を借りる必要があります。

地域により駐車料金が異なるため、別途必要な費用として考えておきましょう。

自動車ローン

自動車を現金以外で購入する場合は、月々の返済金を維持費用として考える必要があります。

購入後にかかる必要な費用を踏まえた上で、借入額や月々の返済金を決めるようにしましょう。

クルマに掛かる費用の抑え方

クルマに掛かる費用として、購入時の諸費用は車両代と付属品を除いても約40万円必要となり、購入後の維持費用は駐車場代とローン返済金を除いても月々28,000円程度必要になります。

新車購入時の初期費用を抑えるコツ

初期費用は基本的に法定費用(税金・保険)以外は抑えることが出来ます。

付属品(ディーラーオプション)

新車購入時にはいろいろとディーラーオプションを付けたくなりますが、市販品との比較を必ず行うようにしましょう。

特にナビやETCなどはカーショップで同等品が純正よりも数万円安く売られているため、わざわざ純正品にこだわって取り付ける必要はありません。

ディーラー勤務時代も、付属品を沢山取り付けられる方がいましたが、実際使用する事が殆どなく、お飾り状態の付属品になっている方を多く見かけました。

勧められるから取り付けるのではなく、必要かどうかで付属品の購入を決めるようにしましょう。

延長保証・メンテナンスパック

延長保証サービスは新車購入時に加入しなくても、車検時に加入することが出来ます。

3年後から始まる保証を今から付帯する必要はありません。

車検時に再考して、必要であれば加入するようにしましょう。

メンテナンスパックは、単体で検査を受けるよりは安価に行えますが、各ディーラーが推奨している半年点検も含まれます。

半年点検はメーカーにより内容は多少異なりますが、殆どがボンネットを開けて5分くらいの目視で確認できる内容です。

定期的にご自身で確認できる方であれば、半年点検の必要性はありません。

車検・12か月点検のみを実費で受ける場合と、メンテナンスパックの料金を比較して検討してみることをおススメします。

ディーラー手数料

ディーラーが行う登録業務や手続代行費用は自身で行う事により省くことが出来ます。

登録業務はOSS(ワンストップサービス)により、こちらのサイト「自動車保有関係手続のワンストップサービス」でオンラインにて行えます。※対応OSはWindows7以降・ICカードリーダー・スキャナーが必要

下取手続代行費用は所有権を外すだけなので、下取り車の車検証を確認した後、所有権が付いている会社に連絡して手続きを行うと解除書類が送付されます。その書類をディーラーに渡すことで下取手続代行費用は省くことが出来ます。

納車費用は基本的に店頭納車にすることで省くことが出来ます。

店頭納車にしても納車費用が発生する場合は内容の確認を行うようにしましょう。

購入後に掛かる費用を抑えるコツ

購入後に必要な維持費で抑えることが出来るのは、任意保険とメンテナンス費用です。

任意保険

任意保険は同一内容であっても、ディーラーなどの代理店から加入するよりも、インターネット上で加入できるダイレクト型自動車保険の方が安価に加入することができます。

また、ダイレクト保険は割引条件が代理店保険とは異なるため使用頻度や用途によっては数万円安くなることもあります。

万が一の事故の場合でも、他の代理店保険と同様に問題なく事故対応してもらえるので、保険料は一度比較検討してみるのもいいかもしれません。

メンテナンス費用

クルマの事が分からないと、ディーラーで点検を受けた際に勧められた部品を、言われるがまま交換してしまいます。

ディーラーも予防整備として、今後交換が必要になる可能性を考えて提案しますが、急を要する交換でない場合も多々あります。

特にバッテリーやタイヤは高額になるため、急な出費としては大きな痛手になってしまいます。

このような場合は、直ぐに交換するのではなくカーショップなどで診断してもらうようにしましょう。

付属品の項目でも記載した通り純正品は高額なので、特にこだわりがない場合はカーショップで市販品に交換する方がお得になります。

また、たとえ予防整備であったとしても年間走行距離が少ない方にとっては部品交換が意味を成さないこともあります。

ディーラーから部品交換の提案があった際は、その場で交換をするのではなく、一度持ち帰って「交換することが適正なのか」を自身で調べてみて、先でも問題ない箇所は定期点検や車検時にまとめて交換するようにしてみましょう。

手間なく乗るならサブスクがおススメ！

クルマを所有するためには、車両本体だけではなく様々な費用が発生します。

登録などの手続きをご自身で行う事で、購入時の諸費用は格段に抑えることが出来ますが、中には「時間がない」「手続きが面倒」と思われる方もいらっしゃるでしょう。

最近では「クルマを所有する」のではなくサブスクとして「クルマを借りる」乗り方も多くなってきました。

面倒な手続きごとを無くして、所有するよりも安く乗れるKINTO のサブスクがおススメです。

また、KINTO は任意保険も付帯しており、年齢条件や免許証の色に料金が左右されない保険になっています。

しかも、万が一の事故で保険を使用しても、月々の支払い金額が上がる事はありません。

クルマに関する手間を省いて、月々の支払いも抑えたいと言う方には最適な乗り方です。

KINTO はトヨタ車・レクサス車のみの取り扱いとなり、HP上で新車購入との料金比較シュミレーションをすることもできます。

ご自身の気になる車種が、トヨタ車・レクサス車にある場合は、一度シュミレーションをしてみてください。

まとめ

今回はクルマを所有する上で必要な費用について書いてみました。

税金や保険などの法定費用を除けば、費用を抑える方法は沢山あります。

手続きをご自身で行う事は、手間になり面倒だと思われますが、慣れてしまえばどれも簡単に行えることばかりです。

最近では公的機関もWeb上で様々な手続き事が行えるように体制を整えており、分からない箇所についてもネットで少し調べると答えが出てくる時代になっています。

クルマは高価な買い物ですが、生涯においては複数台所有することになるので、ご自身で手続き業務を行えるようにしておくことは、大きな費用を抑えることに繋がるのです。